どんな仕事をするかも重要ですが、どんな働き方をするかはライフスタイルに直結するので、重要なポイントです。2020年は新型コロナウィルス感染症の影響で、在宅勤務というスタイルが広く受け容れられたり、飲食店では持ち帰りや宅配が選択肢に加わったり、働き方という観点でも変化のきっかけとなりました。
働き方に付随する項目としては、場所、時間帯、ステイタスや勤務形態、取引相手などが考えられますが、今回はまず“場所”から考えてみましょう。
“働く場所”というと、地域という意味もありますし、勤め先に行くのか自宅で仕事をするのかという意味合いもあります。地域という視点で考えた場合、職種によって、その産業が盛んな地域、未開拓の地域があるのはもちろん、企業に勤める場合は、大手企業なら国内外に支店があるので転勤があるかというところも考える必要が出てきます。
昨今“働き方改革”の推進に伴い、厚生労働省は地域限定正社員制度の導入を勧めています。この背景には、中小企業の人手不足といった問題や、ここ数年の新卒者の売り手市場によって多様なニーズに応える必要が出てきたということもあります。コロナ禍で売り手市場ではなくなった業種があったり、しばらく雇用を控える企業も出てきていると思われますが、同時に感染リスクが高い都会で働くよりも、地方のほうが働きやすいと考える若者も出てきそうです。
雇用側も、在宅勤務で通用する仕事、人材がどれくらいいるかということが、このコロナ禍で具体的に見えてきたことで、収束後も一部在宅勤務とするなどの措置を取るところがあるでしょう。本社を移転、縮小している企業もあり、社員がどこで勤務するかという考え方は今後大きな変化が出てきそうです。
いつ転勤するか、いつまで転勤があるのかがわからないと、人生設計を立てづらい部分があり、職場での人間関係の構築を考えても、長らく同じ場所で働ける地域限定正社員制度にはメリットを感じます。ただ、転勤の可能性がある条件で働く社員とのバランスを取るために、賃金を低く設定されるなどの可能性もあります。選択肢が増えるということは、それだけ社内のバランスをとるのが難しくなるので、トラブルを起こさないための取り決めも増えるでしょう。こういった制度がある企業に入る場合は、自身の優先順位を明確にして、最初に条件をしっかり理解した上で、契約をすることが肝心です。
ではここで、ハースバーグが提唱した「動機づけ=衛生理論」(Motivator-Hygiene Theory)をご紹介します。当サイトの「心理学から観る映画2-2:働く人のモチベーション【職務充実】」でも取り上げたので、詳細はそちらを見て頂ければと思いますが、ここでは働く地域について考えてみましょう。
「動機づけ=衛生理論」において、働く地域は“不満足要因=衛生要因(hygiene factor)”に当てはまります。ですので、働く地域が希望通りになったとしても、不満足が解消されるだけで、満足を生み出すわけではないということになります。満足に結びつく要因と不満足に結びつく要因は別次元のものなので(佐々木 1996)、その点は就職活動の際や、務めてからモヤモヤが出てきた時に、注意しておきたい点です。
働く地域は、職場としてだけでなく、生活する文化や環境という意味でも重要なポイントとなります。若いうちだけならどこで働くのでも良いのか、最初から決まっていたほうが良いのかなど、イメージしておくと良いですね。
<参考・引用文献>
佐々木士師二(1996) 「産業心理学への招待」有斐閣
厚生労働省(2019)「地域限定正社員制度導入 事例集」
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田舎育ちの主人公が国際線のスチュワーデス(=CA:キャビンアテンダント)を目指す物語。主人公は地元のマイナー航空会社に入った後、業界大手の航空会社へ転職すべく励みますが…。この場合は、実質職場は空の上=飛行機の中ですが、カバーする地域がステイタスとも言えて、同じ地域選びでも視点が異なりますね。
TEXT by Myson(国家資格キャリアコンサルタント/認定心理士)
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